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DX人材の育成に役立つスキルマップの作り方|各領域ごとの具体例を紹介

DX(デジタルトランスフォーメーション)を成功に導くためには、組織全体での人材育成が不可欠です。特に、必要なスキルを体系的に把握し、効果的な育成計画を立てるために「スキルマップ」の活用が重要視されています。スキルマップを用いることで、各役職ごとに求められるスキルを可視化し、個々の成長段階に応じた適切な研修を実施できます。

本記事では、DX人材の育成におけるスキルマップの重要性や、実践的な活用方法について詳しく解説します。

DX研修を実際に行った企業の事例を知りたい方は「導入事例:第一三共株式会社様」「導入事例:株式会社八十二銀行様」「導入事例:株式会社ワークマン様」こちらのページをご覧ください。

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DX人材の育成に役立つ「スキルマップ」とは?

国内企業におけるDX化の流れは加速しており、IPAが実施した調査結果では大企業(従業員1001人以上)の94.8%がDXに着手していることがわかりました。DXを推進において必要なスキルを明確化し、計画的に人材を育成するための指針となるのが「スキルマップ」です。

スキルマップとは、業務に必要なスキルや知識を一覧化し、社員の習熟度や成長段階を可視化するツールです。これにより、個々の強みや弱点を把握し、適切な研修や配置を行うことが可能になります。DX人材のスキルマップでは、データ分析、システム開発、プロジェクトマネジメント、ビジネス戦略など、さまざまな領域のスキルを網羅し、企業のDX推進に貢献できる体制を整えることを目的とします。

参考:独立行政法人情報処理推進機構「DX白書2023 エグゼクティブサマリー」

スキルマップの作り方

スキルマップを作成する際は、まずDX推進に必要なスキルを洗い出すことから始めます。

データ分析やシステム開発、プロジェクトマネジメントなどの領域ごとに必要なスキルを整理し、業務内容に合わせて項目化します。次に、それぞれのスキルに対して習熟度のレベル(初級・中級・上級など)を設定し、社員の現状を評価します。

これにより、組織全体のスキル状況や不足している能力が可視化され、研修計画や人材配置、育成施策を具体的に検討しやすくなります。DX人材育成を進めるうえで、継続的な更新と見直しも重要です。

スキルマップに基づいてDX人材を育成するメリット

スキルマップを作成し、それに基づいてDX人材を育成することによって以下のようなメリットがあります。

  • 育成計画が明確になる
  • 人材のスキルギャップを特定できる
  • スキルアップの進捗を可視化できる
  • 育成対象が研修の実施に納得できる

それぞれのメリットについて、詳しく見ていきましょう。

育成計画が明確になる

スキルマップを活用することで、DX人材の育成計画を明確に策定できます。

必要なスキルや習熟度を一覧化することで、各従業員に求められる能力や成長の方向性を具体的に示すことが可能です。これにより、育成の優先順位が整理され、企業全体で一貫した育成方針を持つことができます。

また、短期・中長期の目標を設定しやすくなり、効果的な研修プログラムの実施につながります。

人材のスキルギャップを特定できる

スキルマップを用いることで、従業員ごとのスキルレベルを明確に把握し、現状と目標のギャップを特定できます。

どの分野でスキルが不足しているかが可視化されるため、個々に最適な研修やOJTを実施することが可能です。スキルの不足部分を特定することで、業務に必要なリスキリングや、適材適所の配置がスムーズに進められます。

スキルアップの進捗を可視化できる

スキルマップを導入することで、従業員のスキルアップの進捗を可視化できます。

習熟度を数値化したり、グラフ化したりすることで、成長の度合いや学習の成果を把握しやすくなります。これにより、適切なフィードバックを行うことができ、モチベーションの維持やさらなるスキルアップの促進につながるでしょう。また、管理者も成長状況を定量的に評価できるため、次のステップを適切に計画できます。

育成対象が研修の実施に納得できる

スキルマップに基づくDX人材育成は、従業員が自身のスキル状況を客観的に把握できるため、研修の必要性を理解しやすくなります。

現状のスキルレベルと目標のギャップが明確になることで、自身のキャリアパスに対する納得感が得られ、主体的に学習に取り組む姿勢を促せます。また、スキルアップが業務の成果に直結することが理解できるため、研修の効果も高まり、企業と従業員双方にとってメリットのあるDX人材育成が実現します。

スキルマップのベースとなる「デジタルスキル標準」

DX人材の育成において重要な指針となるのが、経済産業省が策定した「デジタルスキル標準(DSS)」です。デジタルスキル標準は、企業がDXを推進するために必要なスキルを体系的に整理し、職種ごとに求められる知識やスキルセットを定義したものです。これにより、企業は自社のDX戦略に応じたスキルマップを作成し、従業員の育成方針を明確化することができます。

「デジタルスキル標準」は、全てのビジネスパーソンが身につけるべきスキルを定義した「DXリテラシー標準(DSS-L)」と、DXを推進する人材類型の役割や習得すべきスキルを定義した「DX推進スキル標準(DSS-P)」の2つの標準で構成されています。

以下から、「DXリテラシー標準(DSS-L)」と「DX推進スキル標準(DSS-P)」の内容について詳しく紹介します。

デジタルスキル標準の概要については以下の記事もあわせてご覧ください。
デジタルスキル標準とは?内容とDX推進への活用方法を解説

DXリテラシー標準(DSS-L)

DXリテラシー標準は、すべてのビジネスパーソンが身につけておくべきデジタルに関する基礎知識や考え方を整理した指針です。DXを推進するためには、IT部門だけでなく、経営層や事業部門を含めた全社員がデジタル技術やデータ活用の重要性を理解することが重要です。

DXリテラシー標準では、データ活用、デジタル技術の基本理解、セキュリティ、コンプライアンスなどの観点から、DX時代に求められる共通スキルを体系的に示しています。これにより、組織全体のデジタル理解を底上げし、DX推進の土台づくりに役立てることができます。

DXリテラシーの内容については、以下の記事でより詳しく紹介しています。
DXリテラシー標準の内容をわかりやすく解説|推進に役立つ活用ポイントとは

DXスキル標準(DSS-P)

DX人材のスキルマップ作成において重要なのは、こちらの「DX推進スキル標準」です。

DX推進スキル標準は、「ビジネス変革」「テクノロジー」「データ活用」「セキュリティ」「パーソナルスキル」の領域に分類され、各領域において具体的なスキル要素が示されています。たとえば、ビジネス領域ではDX戦略の立案やデジタル化推進のためのマネジメントスキルが、テクノロジー領域ではクラウドやAI、セキュリティの知識が求められます。データ領域では、データ分析やデータガバナンスのスキルが必要です。

デジタルスキル標準に基づいてスキルマップを構築することで、企業は国際的なトレンドや最新技術を取り入れながら、自社のDX推進に即した人材育成を効率的に進めることができます。また、従業員のスキル評価を標準化し、適切なキャリアパスの設計や研修プログラムの開発にも役立てることが可能です。

参考:経済産業省 デジタルスキル標準

DXスキル標準について詳しくは以下の記事で紹介しています。
DX推進スキル標準とは?自社の人材育成に役立てるポイントを解説

DX人材の役職ごとのスキルマップを紹介

DX人材の育成には、役職ごとに異なるスキルセットを明確にし、それぞれの成長段階に応じたスキルマップを作成することが重要です。

ここからは、DX人材を「DX推進スキル標準」の人材類型の定義に基づいて以下の5つに分類し、それぞれのスキルマップ上の育成プロセスを紹介します。

①基礎知識の習得(初期段階)

②実務経験の積み上げ(中期段階)

③リーダーシップの発揮(上級段階)

ビジネスアーキテクト

デザイン思考・企画立案スキルの習得 他

データ分析・業務自動化・生成AI・データサイエンスを用いた実務経験

高度なビジネス企画・業務変革・システム自動化への応用

ソフトウェアエンジニア

クラウド入門・データベース設計スキルの習得 他

クラウド・SQLを用いた企画立案とチームでの実務経験

クラウドネイティブなアーキテクチャ設計と運用

デザイナー

デザイン思考・企画立案スキルの習得 他

デジタルマーケティング・ユーザー調査等の実践

デザインシステムの構築・デザイン戦略の立案

データサイエンティスト

データエンジニアリング・Pythonスキルの習得 他

機械学習・データエンジニアリング/サイエンス、ディープラーニングの実践

データ分析に基づいた経営戦略・企画の提案と運用

サイバーセキュリティ

情報セキュリティスキルの習得 他

企業のセキュリティポリシー策定・インシデント対応に参画し実践

ゼロトラストアーキテクチャの導入・クラウド環境におけるセキュリティ設計の主導

以下から、それぞれの人材類型ごとのスキルマップ作成ポイントを紹介します。

ビジネスアーキテクト

ビジネスアーキテクトは、企業のDX戦略を策定し、ビジネスモデルの変革を推進する役割を担います。市場環境や技術トレンドを理解し、デジタル技術を活用して企業の競争力を高めるスキルが求められます。このポジションでは、経営層や各部門との連携を図りながら、DX推進のロードマップを描き、プロジェクトを統括する能力の育成が必要です。

ビジネスアーキテクトという役職については、以下の記事で詳しく紹介しています。
ビジネスアーキテクトとは?企業における役割や育成のポイントを紹介

スキルマップ上の育成プロセス

ビジネスアーキテクトの育成プロセスは、以下のステップを踏むことで、段階的にスキルを習得できます。

①基礎知識の習得(初期段階)
デジタル技術の基礎・デザイン思考・企画立案スキルの習得

②実務経験の積み上げ(中期段階)
データ分析・業務自動化・生成AI・データサイエンスを用いた実務経験

③リーダーシップの発揮(上級段階)
高度なビジネス企画・業務変革・システム自動化への応用

このように、スキルマップをもとに育成プロセスを明確にすることで、ビジネスアーキテクトとしての成長を効果的に支援できます。

IT企画・立案スキルを身につける研修は、プロによるサポートを受けることでより高い成果が見込めます。累計4,000社以上の支援実績を持つ「リンプレス」によるIT・システム企画研修の詳細は、以下のリンクからご覧いただけます。御社の課題に合わせて、最適なカリキュラムをご提案いたします。

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ソフトウェアエンジニア

ソフトウェアエンジニアは、DX推進において、デジタル技術を活用したシステムやアプリケーションの設計・開発・運用を担う重要な役割を果たします。企業のビジネス要件に応じた最適なソリューションを提供し、システムのスケーラビリティやセキュリティを確保しながら、継続的な改善を進めることが求められます。

スキルマップ上の育成プロセス

ソフトウェアエンジニアの育成プロセスは、以下のステップを通じて成長を促しましょう。

①基礎知識の習得(初期段階)
デジタル技術の基礎・クラウド入門・データベース設計スキルの習得

②実務経験の積み上げ(中期段階)
クラウド・SQLを用いた企画立案とチームでの実務経験

③専門スキルの深化(上級段階)
クラウドネイティブなアーキテクチャ設計と運用

育成対象となるソフトウェアエンジニアのスキルに合わせて、最適なフェーズから研修を実施しましょう。特にソフトウェアエンジニアは、ハンズオンセミナー等のプログラムが効果的です。

デザイナー

DXの推進において、デザイナーはユーザー体験(UX)やインターフェース(UI)の設計を通じて、企業のビジネス価値を向上させる重要な役割を担います。DXの成功には、ユーザーニーズを的確に捉え、直感的で使いやすいデジタルプロダクトを設計できるデザイナーの存在が不可欠です。

DX人材としてのデザイナーには、UI・UXデザインスキルはもちろん、デジタルツールへの習熟、コーディング知識、企画力、デザイン思考力などが求められます。

スキルマップ上の育成プロセス

デザイナー向けのスキルマップでは、以下のステップで育成を進めることが効果的です。

①基礎知識の習得(初期段階)
デジタル技術の基礎・デザイン思考・企画立案スキルの習得

②実務経験の積み上げ(中期段階)
デジタルマーケティング・ユーザー調査等の実践

③専門スキルの深化(上級段階)
デザインシステムの構築・デザイン戦略の立案

これらのステップを踏んでデザイナーを育成することで、DX推進のためのデザイン文化を自社に定着させることが可能です。

リンプレスの「デザイン思考研修」について詳しくはこちら

データサイエンティスト

データサイエンティストは、企業のDX推進において、膨大なデータを分析し、ビジネス上の意思決定を支援する役割を担います。

Pythonを用いた機械学習や統計解析などの高度な技術を駆使し、データから価値を引き出すスキルが求められます。DX人材としてのデータサイエンティストの育成によって、データドリブンな意思決定が可能となります。

スキルマップ上の育成プロセス

データサイエンティストを育成するスキルマップでは、以下のプロセスを通じて、効果的な研修を行いましょう。

①基礎知識の習得(初期段階)
デジタル技術の基礎・データエンジニアリング・Pythonスキルの習得

②実務経験の積み上げ(中期段階)
機械学習・データエンジニアリング/サイエンス、ディープラーニングの実践

③専門スキルの深化(上級段階)
データ分析に基づいた経営戦略・企画の提案と運用

DX人材としてのデータサイエンティストを育成するには、デジタル技術による土台作りが大切です。

リンプレスの「データサイエンス基礎研修」について詳しくはこちら

サイバーセキュリティ

サイバーセキュリティの専門家は、DXを推進する上で不可欠な役割を担い、企業のデジタル資産やシステムを脅威から守ることが求められます。データの保護、ネットワークの安全性確保、サイバー攻撃への対応力を備えた人材の育成が重要です。

自社のシステムを守るデジタル技術はもちろん、コンプライアンスなどの法令理解も主要スキルに含まれます。

スキルマップ上の育成プロセス

サイバーセキュリティ人材のスキルマップでは、以下のプロセスを通じて、着実なスキルアップを図ります。

①基礎知識の習得(初期段階)
デジタル技術の基礎・情報セキュリティスキルの習得

②実務経験の積み上げ(中期段階)
企業のセキュリティポリシー策定・インシデント対応に参画し実践

③高度な専門スキルの習得(上級段階)
ゼロトラストアーキテクチャの導入・クラウド環境におけるセキュリティ設計の主導

このように、スキルマップをもとに体系的な育成プロセスを設計することで、サイバー攻撃などのリスクに対応できる高度なDX人材の育成が可能となります。

企画・プロジェクトマネジメント領域のDX人材育成にはリンプレス

リンプレスは、企業のDX推進を支援する専門的な研修プログラムを提供しています。
企業のDXを推進する上で、企画やマネジメントを担う人材の育成は極めて重要です。

DXを成功させるためには、テクノロジーの理解だけでなく、ビジネスの戦略立案やプロジェクトの推進力を兼ね備えた人材が不可欠です。そこで、リンプレスの研修サービスは、DX人材の育成において有効なソリューションとなります。

リンプレスは、デジタル化に必要なスキルを総合的に学べる研修サービスを提供しており、特に「企画・マネジメント領域」に特化したプログラムが豊富です。企業のDX推進をリードする人材を育成するための 実践的な学習プログラム や、即戦力を育てるカリキュラムが用意されています。

ご相談・お問い合わせ

リンプレスのDX研修を実際に導入した事例

ここからは、リンプレスのDX研修を実際に導入した2社の事例を紹介します。

株式会社キタムラ

株式会社キタムラは、全国に1,000店舗以上を展開する写真映像事業の大手企業です。

同社はDX推進に向けた人材育成に課題を抱えており、特に「デジタルを活用した顧客サービスの向上」と「IT戦略の社内浸透」が大きな課題でした。従来の社内研修では、現場での実践的なスキルが不足し、「攻めのIT」を目指すDX推進のスピードに追いつけない状況にありました。

そこで、リンプレスの「顧客分析研修」「プロジェクトリーダー実践研修」「IT・システム企画実践研修」を導入します。対面形式かつカスタマイズ性が高い研修を通じて、実践スキルが身についただけではなく、他社のSEとの交流を通して学ぶことができたと大変ご満足いただけました。

こちらの事例について詳しくは、以下のリンクからご覧いただけます。
株式会社キタムラ様の事例 実践型研修を通じて「カメラのキタムラ」のDX推進人材育成を支援

株式会社ゼンリン

ジャパンマリンユナイテッド株式会社は、要件定義やシステム化計画といった「超上流工程」において、個人の知識や経験にばらつきがあり、IT企画の進め方や手順に関して属人化しているという課題を抱えていました。また、社内の人事育成においてDXIT領域の体系的な教育プログラムだけが不足していたこともあり、「IT企画力が身に付く研修」としてリンプレスをお選びいただきました。

リンプレスの研修の中で、特にIT企画に特化した体系的なフレーム「CANVAS-SA®」が役立ち、新システムの構想において背景を押さえる「背景確認シート」が参考になったという声をいただきました。

リンプレスのIT企画研修によって、同社のなかで「IT企画における共通的な考え方」を持つことができたという点も、大変満足いただけました。

こちらの事例について詳しくは、以下のリンクからご覧いただけます。
業務改革を主導する"課題解決型組織"の実現へ!ジャパンマリンユナイテッドが挑むビジネストランスフォーメーション(BX)実現に向けた取り組み

まとめ

DX人材育成には、スキルマップの活用が不可欠です。スキルマップを作成することで、必要なスキルの可視化、育成計画の明確化、スキルギャップの特定が可能となり、効果的な研修や人材配置を実現できます。各職種ごとに求められるスキルを整理し、段階的な成長を促すことで、組織全体のDX推進力を強化できます。

企画・マネジメント領域においては、リンプレスの研修サービスが、実践的なスキル獲得に役立ちます。DX人材の育成でお悩みの方は、ぜひリンプレスにご相談ください。

<文/文園 香織>

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株式会社リンプレス
株式会社リンプレス
2017年に株式会社リンクレアのコンサルティング事業、教育事業を分社化して誕生。企業向けDX人材育成研修やITコンサルティング、内製化支援などを手掛ける。DX推進に必要なIT・システム企画力、プロジェクトマネジメント・リーダーシップ、デザイン思考、データ分析など、様々なラインナップを提供する。講義だけではなく、ワークショップやハンズオン演習を取り入れた実践型研修に強みを持つ。これまでの累計支援企業数は4,000社以上、累計受講者数は15,000名以上に及ぶ。

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