catch-img

DX人材とは?定義・必要なスキル・育成方法を徹底解説

近年、デジタル技術の進化に伴い、多くの企業でDX(デジタルトランスフォーメーション)が重要視されています。DXの実現には、ビジネスとテクノロジーの両方に精通した「DX人材」の存在が不可欠です。DX人材は、従来のIT人材とは異なり、データやデジタル技術を活用して業務の変革や新たな価値創出を担う役割を果たします。

本記事では、DX人材の定義や必要なスキル、企業がDX人材を育成する方法について詳しく解説します。


DX研修を実際に行った企業の事例を知りたい方は「導入事例:第一三共株式会社様」「導入事例:株式会社八十二銀行様」「導入事例:株式会社ワークマン様」こちらのページをご覧ください

リンプレスでは、DX推進人材を育成する研修プログラムと、DXの内製化をサポートするコンサルティングを提供しています。自社のDX推進にお困りの方はぜひご相談ください。

リンプレスのサービス紹介資料ダウンロードはこちらから 


目次[非表示]

  1. 1.DX人材とは
    1. 1.1.DX人材とIT人材の違い
    2. 1.2.多くの企業でDX人材が求められる理由
    3. 1.3.DX人材の種類と役割
    4. 1.4.ビジネスアーキテクト
    5. 1.5.サイバーセキュリティ
    6. 1.6.ソフトウェアエンジニア
    7. 1.7.デザイナー
    8. 1.8.データサイエンティスト
  2. 2.DX人材に必要なスキル
    1. 2.1.ビジネス変革スキル
    2. 2.2.デジタル/テクノロジースキル
    3. 2.3.マインドセット
    4. 2.4.企画力
    5. 2.5.デザイン思考
  3. 3.DX人材に求められる資質と適性
    1. 3.1.A.不確実な未来への想像力
    2. 3.2.B.臨機応変/柔軟な対応力
    3. 3.3.C.社外や異種の巻き込み力
    4. 3.4.D.失敗したときの姿勢/思考
    5. 3.5.E.モチベーション/意味づけする力
    6. 3.6.F.いざというときの自身の突破力
  4. 4.DX人材を獲得するには?
  5. 5.DX人材の育成方法
    1. 5.1.社内研修
    2. 5.2.資格取得の奨励
    3. 5.3.OJT研修
    4. 5.4.外部研修・セミナーの実施
  6. 6.DX人材の育成に強い「リンプレス」
  7. 7.リンプレスの研修でDX人材を育成した事例
    1. 7.1.株式会社ティーガイア
    2. 7.2.株式会社八十二銀行
  8. 8.まとめ

DX人材とは

DX人材とは、企業がデジタル技術を活用して業務プロセスやビジネスモデルを変革する際に不可欠なスキルを持つ人材のことを指します。

具体的には、AIやビッグデータ、クラウド、IoTなどの先端技術を駆使し、デジタルを活用した業務改善や新規事業の創出を推進する役割を担います。従来のIT人材とは異なり、単なるシステムの運用や管理にとどまらず、デジタルを活かしてビジネス全体を変革する視点が求められるポジションです。

DX人材の育成は、競争優位性を確立し、持続的な成長を遂げるために、多くの企業にとって重要な課題となっています。

DX人材とIT人材の違い

DX人材とIT人材の違いは、求められる役割やスキルの幅広さにあります。
IT人材は主に、システムの設計・開発・運用といった技術的な業務に特化しています。一方、DX人材はこれらの技術力に加え、ビジネス戦略や組織の課題解決に対する深い理解が求められます。

DX人材には、デジタル技術を活用して新たな価値を創造し、業務プロセスの革新を主導する能力が必要です。また、変化の激しい市場環境に対応し、データドリブンな意思決定を行うためのスキルも不可欠です。

このように、DX人材は従来のIT領域を超えた視点を持ち、企業の成長を支える重要な役割を担っています。

IT人材について詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
『IT人材とは?定義・種類・スキル・育成方法を徹底解説!』


多くの企業でDX人材が求められる理由

多くの企業がDX人材を求める理由は、デジタル技術の急速な進化と競争環境の変化に対応するためです。

近年、AIやIoT・ビッグデータなどの技術を活用し、業務の効率化や新しいビジネスモデルの創出を図ることが、企業の持続的な成長に不可欠となっています。しかし、社内にデジタル技術に精通し、ビジネス戦略を理解できるDX人材が不足しているケースが多いため、DX人材の確保と育成が喫緊の課題となっています。

特に、データ分析を基にした意思決定の迅速化や、システム開発における企画立案など、多様な領域でDX人材が果たす役割は大きくなっています。そのため、企業は競争力強化のために、DX人材の採用や育成に注力しています。


DXをスムーズに進めるためのアプローチとは?DXがなかなか進まないとお悩みの方は以下の記事も合わせてご覧ください。

『DXを"自分事"として捉えるためのアプローチ


DX人材の種類と役割

DX人材は、デジタル技術を活用して企業の変革を推進するために、多様な役割を担う専門職が存在します。経済産業省では、「DX推進スキル標準」においてDX人材を以下の5つの類型に分けています。

●  ビジネスアーキテクト
●  サイバーセキュリティ
●  ソフトウェアエンジニア
●  デザイナー
●  データサイエンティスト

ここからは、5種類のDX人材の種類と役割について詳しく解説します。


ビジネスアーキテクト

ビジネスアーキテクトは、企業のビジネスモデルや業務プロセスをデジタル化する戦略を立案し、全体のロードマップを策定する役割を担います。

市場の動向や顧客ニーズを把握し、デジタル技術を活用した新しい事業戦略やプロセスの設計を行うことが主な業務です。経営層と現場をつなぐ橋渡し役として、プロジェクト全体の方向性を定め、持続的な成長に向けた変革を推進します。そのため、ビジネス理解に加え、デジタル技術の知識やプロジェクト管理能力が求められます。

ビジネスアーキテクトという役職については、以下の記事で詳しく紹介しています。
『ビジネスアーキテクトとは?企業における役割や育成のポイントを紹介』


サイバーセキュリティ

サイバーセキュリティの専門家は、DX推進に伴うセキュリティリスクを管理し、企業のデジタル資産を保護する役割を果たします。

クラウド環境やIoTデバイスの普及により、情報漏洩やサイバー攻撃の脅威が増加している中、DX化には安全なシステム環境の構築が不可欠です。サイバーセキュリティの担当者は、脆弱性の診断、セキュリティポリシーの策定、インシデント対応などを実施し、企業の信頼性を守ります。最新のサイバー攻撃手法を理解し、常にリスクに対応できる柔軟なスキルが求められます。


ソフトウェアエンジニア

ソフトウェアエンジニアは、DXを支えるシステムやアプリケーションの設計・開発・運用を担当する重要な役割を担います。クラウドコンピューティング、AI、IoTなどの先端技術を活用し、企業のデジタル化を支援するシステムの構築に携わります。

また、アジャイル開発やDevOpsなどの手法を取り入れ、迅速な開発・改善を行うことも重要なスキルです。ビジネス要件を理解し、それをシステムに落とし込む能力が求められ、ユーザー体験を最適化するための柔軟な対応力も必要です。


デザイナー

デザイナーは、ユーザー体験(UX)やユーザーインターフェース(UI)の設計を担当し、デジタルサービスや製品の使いやすさと魅力を向上させる役割を持ちます。

DXにおいて、顧客との接点であるデジタルツールのデザインは極めて重要であり、直感的でわかりやすいインターフェースの提供が求められます。デザイナーは、ユーザーリサーチを行いながら、ブランドイメージを考慮し、ビジネスの目的に沿ったデザインを制作します。加えて、開発チームと密接に連携し、UI/UXの最適化に貢献します。


データサイエンティスト

データサイエンティストは、ビッグデータを活用して企業の意思決定を支援し、ビジネスの成長を促進する役割を担います。統計学や機械学習の知識を活かし、膨大なデータの分析・可視化を行い、経営の意思決定やマーケティング施策の精度を高めることが主な業務です。

データのトレンドを発見し、ビジネス上の課題解決に向けたインサイトを提供することで、DXの成功に貢献します。データの収集・処理だけでなく、ビジネス側とのコミュニケーションスキルも求められます。


DX人材の育成には、プロによる研修サービスの導入がおすすめです。

累計4,000社以上の支援実績を持つリンプレスによるDX研修プログラムの詳細は、以下のリンクからご覧いただけます。御社の課題に合わせて、最適なカリキュラムをご提案いたします。

リンプレスのDX推進人材育成プログラムについて詳しくはこちら


DX人材に必要なスキル


このように、DX人材には、デジタル技術の知識だけでなく、ビジネスの理解や柔軟な発想力が求められます。単なる技術者ではなく、企業の課題解決や新たな価値創造を目指すため、幅広いスキルセットを備える必要があります。

以下では、DXを推進するDX人材に求められるスキルについて解説します。


ビジネス変革スキル

DXの目的は、既存のビジネスモデルを変革し、企業の競争力を高めることです。そのためには、課題を的確に分析し、新しい価値を生み出すアイデアを実現するスキルが求められます。
業界動向や市場ニーズを把握し、ビジネスの視点からデジタル技術を活用できる人材を育成できるプログラムを設計しましょう。このスキルは、経営層とのコミュニケーションや戦略立案にも役立ちます。

リンプレスの「IT・システム企画研修」について詳しくはこちら

デジタル/テクノロジースキル

DX人材には、最新のデジタル技術に関する深い知識が必要です。
DX人材としての役職に合わせて、プログラミングやPythonを用いたデータ分析の自動化、システム開発に関する専門的な知識が必要です。また、生成AI、IoT、クラウド、ビッグデータ、ブロックチェーンなど、急速に進化するデジタル技術をキャッチアップし、それらを適切に活用する能力も求められます。


マインドセット

DX人材には、変革を受け入れ、挑戦し続ける前向きなマインドセットが求められます。
特に、既存の枠組みにとらわれず、新たな技術や手法を積極的に導入する姿勢が不可欠です。変化の激しいデジタル環境に対応するため、常に学び続ける向上心や、失敗を恐れずにトライ&エラーを繰り返す柔軟性も重要です。

また、チームでの協働を重視し、多様な視点を取り入れるオープンマインドな姿勢が、DXの成功を左右します。


企画力

DXを推進する人材には、技術だけでなく、具体的なアイデアを形にする企画力が求められます。企画力とは、市場のトレンドや顧客ニーズを的確に把握し、それをデジタル技術でどのように解決できるかを考える力です。

また、プロジェクトの目的やゴールを明確にし、実現可能な計画を立てるスキルも企画力の一つです。関係者との調整やリソースの最適化を図りながら、現場の実情に即した実行可能な施策を策定する能力が、DXの成功につながります。

リンプレスの「IT・システム企画研修」について詳しくはこちら


デザイン思考

デザイン思考とは、ユーザー中心の視点で課題を発見し、創造的な解決策を生み出すためのフレームワークです。DX人材には、このデザイン思考のスキルが求められ、ユーザーの課題を深く理解し、共感することから始め、アイデアを素早くプロトタイピングし、反復的に改善していく能力が必要です。

このスキルを持つことで、ユーザー体験を最大化するデジタルサービスの開発が可能となり、企業の競争力向上につながります。

リンプレスの「デザイン思考研修」について詳しくはこちら


DX人材に求められる資質と適性

DX推進においては、将来のビジネス環境や技術の変化を見越し、不確実な未来に対して新たな価値を生み出す創造力が求められます。独立行政法人情報処理推進機構の調査に基づき、これからのDX人材には、以下の6つの資質が求められるとされています。


A.不確実な未来への想像力

既存の枠組みにとらわれず、デジタル技術を活用して新たな事業機会や顧客価値を創出する力です。市場の動向を敏感に捉え、データをもとに仮説を立て、創造的に課題を解決していく姿勢が重要です。


B.臨機応変/柔軟な対応力

DXの取り組みは、計画通りに進まないことも多く、その都度柔軟に対応する力が必要です。新たなテクノロジーや業務プロセスの変化に対して、素早く適応し、状況に応じた最適な解決策を模索できる柔軟性が求められます。また、トライ&エラーを繰り返しながら、プロジェクトの軌道修正を行う能力も不可欠です。


C.社外や異種の巻き込み力

DXは自社内だけで完結するものではなく、社外のパートナーや異なる業種・職種の人々との協力が欠かせません。新しいアイデアや技術を取り入れるためには、他業界の動向を理解し、積極的に連携する姿勢が重要です。異なる専門性を持つ人々を巻き込み、共創を促進するスキルがDXの成功に直結します。


D.失敗したときの姿勢/思考

DX推進においては、失敗を恐れずに挑戦し続けることが求められます。新しい技術やビジネスモデルの導入にはリスクが伴いますが、失敗を次の成長の糧と捉え、素早く立ち直る力が必要です。PDCAサイクルを回し、失敗の原因を分析し、改善策を講じることで、より高い成果へとつなげることができます。


E.モチベーション/意味づけする力

DXの取り組みは長期的な視点が必要であり、目の前の成果がすぐに見えにくいこともあります。そのため、自己の役割やプロジェクトの目的を深く理解し、取り組みに対して意義を見出すことが重要です。自らの業務が企業や社会にどのように貢献するのかを明確にし、前向きに取り組む姿勢がDXを推進する力となります。


F.いざというときの自身の突破力

DXの推進には、多くの課題や障壁が伴いますが、最終的に成功を手にするためには、逆境を乗り越える「突破力」が不可欠です。困難な状況でも諦めず、自ら新たな解決策を模索し、周囲を巻き込んで前進する力が求められます。課題解決に向けた強い意志と実行力を持つことが、DX人材にとっての大きな武器となります。


これらの資質を備えたDX人材を育成し、企業のデジタル変革を力強く推進していくことが、競争力を高める鍵となります。

参考:独立行政法人情報処理推進機構「デジタル・トランスフォーメーション(DX)推進に向けた 企業とIT人材の実態調査」


DX人材を獲得するには?

DX人材を獲得する方法として、「採用」と「育成」の2つが挙げられます。
採用は、即戦力となる人材を迅速に確保できるメリットがありますが、高額なコストがかかるうえに、必ずしも定着が見込めるわけではありません。特に、DX人材の需要が高まる中で、他社への転職リスクも考慮する必要があります。

一方で、育成は時間を要するものの、企業のビジョンや業務プロセスに適した人材を長期的に確保できるという利点があります。既存の従業員を育成することで、組織全体のデジタルリテラシー向上にもつながり、結果として企業の競争力強化に貢献します。DXの成功には、計画的なDX人材の育成が効果的です。


DX人材の育成方法

DX人材を獲得する方法として、以下の4つが挙げられます。

●  社内研修
●  資格取得の奨励
●  OJT研修
●  外部研修・セミナーの実施

それぞれ、詳しく紹介します。


社内研修

社内研修は、企業の業務や課題に即した内容でDXスキルを強化できる効果的な手法です。業務のデジタル化やデータ活用の基本的な知識から、AIやクラウドの応用スキルまで、段階的に学ぶプログラムを設計しましょう。

特に、自社のDX推進に向けた具体的なケーススタディを取り入れることで、従業員の理解が深まり、実践的なスキルを身につけることができます。また、DX推進部門と連携し、全社的な意識改革を促すことも重要です。

DX人材を育成するDX研修については、以下の記事で詳しく紹介しています。
『DX研修とは?実施すべき理由・内容・費用・事例まで徹底解説』


資格取得の奨励

DX関連の資格取得を奨励することで、従業員のスキル向上を促進できます。
例えば、データサイエンスやAI、クラウド、プロジェクトマネジメントなどの資格を取得することで、専門知識を体系的に学ぶことが可能です。資格取得に向けた学習支援や受験費用の補助を行うことで、従業員のモチベーション向上につながります。代表的なDX関連資格としては、「デジタル推進委員資格」「AWS認定資格」「データサイエンティスト検定」「PMP(プロジェクトマネジメント)」などがあります。


OJT研修

OJT(On-the-Job Training)研修は、実際の業務の中でDXスキルを学びながら、即戦力のDX人材として活躍できるようになるために効果的な育成手法です。

実務を通じてデジタルツールの活用方法やデータ分析の実践スキルを身につけることができ、学習と実践を並行して進めることでスキルの定着が図れます。また、経験豊富なDX推進者やIT担当者がメンターとして指導することで、現場での具体的な課題解決能力が身につきます。


外部研修・セミナーの実施

外部の専門機関が提供する研修やセミナーに参加することで、最新のデジタル技術やトレンドに関する知識を習得できます。特に、業界動向を踏まえた最新のケーススタディや、他社の成功事例を学ぶことは、DX推進のヒントとなります。オンライン研修を活用することで、場所を選ばず効率的に学ぶことも可能です。さらに、社外のDX人材候補と交流をしながら研修を受けることで、従業員の視野を広げ、新たな発想を促す効果も期待できます。


これらの育成手法を組み合わせることで、社内のDXスキルを底上げし、デジタル変革をスムーズに進めることができます。


DX人材の育成に強い「リンプレス」

DX人材の育成をお考えの企業様は、ぜひリンプレスにご相談下さい。

リンプレスではDX人材の育成とDXの内製化を支援するコンサルティングサービスを行っており、これまで4,000社に導入いただいた実績があります。
リンプレスのDX人材育成研修はカスタマイズ性が高く、御社の課題や実務に沿ったカリキュラムをご提案いたします。
まずはお気軽に、以下のリンクからお問い合わせください。

ご相談・お問い合わせ

リンプレスのサービス紹介資料ダウンロードはこちらから 


リンプレスの研修でDX人材を育成した事例

ここからは、リンプレスの研修を実際に導入してDX人材を育成した事例を紹介します。


株式会社ティーガイア

携帯電話販売台数で国内シェアNo.1の実績を誇る株式会社ティーガイアでは、DX推進の一環としてデータ利活用に注力していました。しかし実際には実績データの「集計」に留まっており、肝心な「分析」ができていないという課題が浮上してしまいます。
システムやツールの選定よりも先に人事育成に注力すべきと考え、リンプレスの「データサイエンス基礎研修」を導入いただきました。

リンプレスならではのカスタマイズ性の高さによって、社員が実際に抱えている課題を例題にして研修を実施でき、実務でのアウトプットに繋がるような実践的な学びを得られたと高く評価していただけました。

こちらの事例について詳しくは、以下のリンクからご覧いただけます。
株式会社ティーガイア様の事例 データドリブンな組織・環境づくりを目指し、ティーガイアが取り組む「データ利活用人材」の育成戦略


株式会社八十二銀行

株式会社八十二銀行では、自社内にシステム開発部門があり、新しいシステムを作る際は事業部門と開発部門がともに開発を行っています。しかし近年、どちらの部門も多忙となり、意思疎通がうまくいかず手戻りが発生するという課題が発生していました。この原因の一つに、元々の目的の設定と、経営的な視点で論理立てて工程を組み立てることができていない上流工程に問題があるのではないかと考えます。そこで、論理的に課題を整理しながら、企画を進めるフレームワークに沿って学べるリンプレスのIT企画研修を導入いただきました。

結果として、受講者の8割が研修の内容に満足し、9割以上の受講者が実際の業務に役立つと回答していただいたという、大変満足度の高い研修が実施できました。


こちらの事例について詳しくは、以下のリンクからご覧いただけます。

株式会社八十二銀行様の事例 事業部門自らデジタル・IT化を企画し、スピード感のあるDXの実現へ


まとめ

DX人材とは、デジタル技術を活用して企業の変革を推進する人材であり、IT人材とは異なり、ビジネス視点や戦略的思考が求められます。DX人材にはビジネスアーキテクトやデータサイエンティストなど多様な役割があり、ビジネススキルやデジタルスキル、柔軟なマインドセットが必要です。企業がDX人材を獲得するためには、内部育成や外部採用、研修の活用が効果的です。継続的な学習と実践を通じて、DX推進に向けた体制を整えることが重要です。

DX人材の育成を外部研修サービスに依頼したいとお考えなら、ぜひリンプレスにお任せください。

<文/文園 香織>

株式会社リンプレス
株式会社リンプレス
2017年に株式会社リンクレアのコンサルティング事業、教育事業を分社化して誕生。企業向けDX人材育成研修やITコンサルティング、内製化支援などを手掛ける。DX推進に必要なIT・システム企画力、プロジェクトマネジメント・リーダーシップ、デザイン思考、データ分析など、様々なラインナップを提供する。講義だけではなく、ワークショップやハンズオン演習を取り入れた実践型研修に強みを持つ。これまでの累計支援企業数は4,000社以上、累計受講者数は15,000名以上に及ぶ。

関連記事