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DX人材を育成した事例8選を紹介|大手企業から学ぶ成功のポイント

DXの進展に伴い、多くの企業がデジタル変革を推進する人材の育成に注力しています。DX人材の育成を成功させるためには、適性のある人材の選出や、座学とOJTを組み合わせた教育、企画力・デザイン思考力の強化がポイントです。また、外部研修の活用により、最新技術や実践的なスキルを身につけることが可能です。

本記事では、中外製薬株式会社やトラスコ中山株式会社など、DX人材育成に成功した企業の取り組みを紹介します。
※本記事で紹介する内容は、各社のWebサイト等の公開情報をもとに作成しています。


リンプレスのDX研修を実際に導入した企業の事例を知りたい方は「導入事例:第一三共株式会社様」「導入事例:株式会社八十二銀行様」「導入事例:株式会社ワークマン様」こちらのページをご覧ください

リンプレスでは、DX推進人材を育成する研修プログラムと、DXの内製化をサポートするコンサルティングを提供しています。自社のDX推進にお困りの方はぜひご相談ください。

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目次[非表示]

  1. 1.DX人材育成の重要性
    1. 1.1.深刻なDX人材不足
    2. 1.2.DX人材育成のキーワード「リスキリング」とは
  2. 2.DX人材の育成 5社の成功事例を紹介
    1. 2.1.中外製薬株式会社
    2. 2.2.株式会社小松製作所
    3. 2.3.トラスコ中山株式会社
    4. 2.4.キリンホールディングス株式会社
    5. 2.5.日清食品ホールディングス株式会社
  3. 3.DX人材育成を成功させるポイント
    1. 3.1.DX人材としての適性がある人材を選出する
    2. 3.2.座学とOJT・ハンズオンセミナーを組み合わせる
    3. 3.3.企画力・デザイン思考力を身につけさせる
    4. 3.4.外部研修サービスを活用する
  4. 4.DX人材の育成ならリンプレス
    1. 4.1.リンプレスの強み
  5. 5.リンプレスによるDX人材育成の事例
    1. 5.1.第一三共株式会社
    2. 5.2.株式会社ワークマン
    3. 5.3.株式会社八十二銀行
  6. 6.まとめ

DX人材育成の重要性

デジタル技術の進化が加速する中、企業の競争力を維持・向上させるためにはDX(デジタルトランスフォーメーション)の推進が不可欠です。しかし、DXを成功に導くためには、単なるITツールの導入だけでなく、それを活用できる人材の育成が鍵となります。

DX人材の育成は、業務の効率化や新たな価値創造を実現し、企業の持続的成長を支える要素となるのです。特に、データ分析やAI活用など、最新技術を理解し実践できるスキルを持つ人材の確保が重要視されています。そのため、多くの企業が従業員のスキルアップや教育プログラムの導入に力を入れています。

DX人材とはどのような人材なのか、詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

『DX人材とは?定義・必要なスキル・育成方法を徹底解説』


深刻なDX人材不足

現在、多くの企業がDX推進に向けた取り組みを進めていますが、DXの推進役を担う人材の不足が深刻な課題となっています。

独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が実施した調査によると、DXに取り組んでいない企業のうち、その理由として「DXの戦略立案や統括を行う人材が不足している」「DX を現場で推進、実行する人材が不足している」と回答した割合が69.2%と最多であることがわかりました。

特に、中小企業では専門人材の確保が難しく、DX推進が停滞しているケースも少なくありません。こうした課題を解決するためには、社内での育成プログラムの充実や、外部機関との連携によるスキル習得の機会を設けることが求められています。

参考:DX動向2024 - 深刻化するDXを推進する人材不足と課題


DX人材育成のキーワード「リスキリング」とは

DX人材育成の鍵となる概念の一つに「リスキリング(Reskilling)」があります。
これは、従業員が新しいスキルを習得し、変化するビジネス環境に適応するための学習プロセスを指します。従来の業務スキルだけでは対応できない状況が増えているため、AIやデータ分析、クラウド技術など、新たなデジタルスキルの習得が不可欠です。リスキリングは、企業の競争力を強化するだけでなく、従業員のキャリアアップにもつながります。そのため、多くの企業が社内研修やeラーニングの導入、専門機関との連携を通じてリスキリングを推進しています。


DX人材の育成 5社の成功事例を紹介

それでは、DX実現のためにDX人材の育成を実施した大手企業5社の成功事例を見ていきましょう。
※本記事で紹介する内容は、経済産業省・東京証券取引所・情報処理推進機構が公開している「DX銘柄2023」および各社の公開情報(IR)をもとに作成しています。

●  中外製薬株式会社
●  株式会社小松製作所
●  トラスコ中山株式会社
●  キリンホールディングス
●  日清食品ホールディングス

それぞれ、詳しく紹介します。

中外製薬株式会社

中外製薬株式会社は、DXを企業全体の戦略課題として位置づけ、組織全体でのDX推進に取り組んでいます。同社は「デジタルを活用した革新的な新薬創出」「すべてのバリューチェーン効率化」「デジタル基盤の強化」と「革新的なサービスの提供」という「3+1」のDX戦略を掲げ、企業の競争力強化を図っています。特に、AIを活用した創薬プロセスの革新を推進し、データ駆動型の研究開発を実現しました。これにより、新薬の創出スピード向上と品質の最適化を目指しています。


「デジタル人財」の強化がDXや風土改革にとって重要な要素であると考え、デジタル人財を体系的に育成する仕組みとしてChugai Digital Academyを構築しました。
社内人財育成プログラムを通して、「高度解析型データサイエンティスト」「 デジタルプロジェクトリーダー」の本格育成に着手しています。加えてRWD活用研修、E資格講座、デジタルプロジェクトマネジメント講座等、さまざまなコンテンツを提供しています。

中外製薬株式会社では、社内でデジタル人財育成のプログラムを提供するだけではなく、
●  育成した人財の社外派遣
●  社内開発した育成コンテンツの外部活用
●  大学との連携
といった社外還元も推進しています。

参考:DX銘柄2023 中外製薬株式会社



株式会社小松製作所

株式会社小松製作所(コマツ)は、次の100年に向けた成長を見据え、「ダントツバリュー」というスローガンを掲げ、製品・稼働・施工の高度化を目指したDX推進に取り組んでいます。主に、建設・鉱山機械業界におけるデジタル変革を加速し、あらゆる分野でのDX活用を進めています。

株式会社小松製作所ではDX推進の一環としてデジタル人材・オープンイノベーション推進人材の育成にも注力しています。デジタル人材の育成に関しては、2019年度から「AI人材育成プログラム」を開始しました。独自のカリキュラムで、AIに関する知識・技術に加え、顧客のビジネス課題をAIで解決できる問題に変換する能力や先端企業と連携してプロジェクトを推進する能力を持つ人材の育成を実施しました。

オープンイノベーション推進人材の育成に関しては、産官学連携をより加速させるため、社内外のプログラムの実施・活用なども進めています。

参考:DX銘柄2023 株式会社小松製作所


トラスコ中山株式会社

トラスコ中山株式会社は、持続的な成長と企業価値の向上を目指し、「ありたい姿」として11の明確なビジョンを掲げています。これらのビジョンを実現するため、同社では従業員のスキル向上と多様な業務経験を積むことを目的にジョブローテーションを施策として導入しました。ジョブローテーションで異なる業務に携わることで、DXに必要な視野の広さと柔軟な発想力を育成しています。

これによって、ビジネス部門経験者のノウハウを生かす体制を構築する一方で、ITスキルに特化したスペシャリストも育成できました。「 ビジネス」と「IT」それぞれに強みをもつ人材がお互いのスキルを生かすことで、新しいサービスを創造するDX人材を育成することに成功したのです。

同社は「自動化できる仕事は、システムですべて自動化を!」というコンセプトのもと、取引先を含むサプライチェーン全体の利便性向上を目指しています。

参考:DX銘柄2023 トラスコ中山株式会社

キリンホールディングス株式会社

キリンホールディングス株式会社は、DXの加速に向けて「攻めのIT」を掲げ、DX戦略推進室を中心に取り組んでいます。その一環として「グループDX推進委員会」を設立し、全社横断的なDX施策を推進しています。また、社員のデジタルスキル向上を目的とした「DX道場」を実施し、実践的な学習の場を提供しています。

同社は、DX専門人材を充足させるため、「社内発掘」「新卒採用」「キャリア採用」の3つのアプローチを行っています。特に、ビジネスにおけるデジタルICTの活用を企画・構想できる「ビジネスアーキテクト」の育成に注力し、組織全体のDX推進力を強化している点が特徴的です。さらに、2024年までにデジタルICT人材を1,750人規模へと拡大する計画を掲げ、デジタル戦略の基盤強化を図っています。

参考:キリングループのDXに関する取り組み

ビジネスアーキテクトという役職については、以下の記事内でも詳しく紹介しています。
『ビジネスアーキテクトとは?企業における役割や育成のポイントを紹介』


日清食品ホールディングス株式会社

日清食品ホールディングス株式会社は、DX推進の一環として「NISSIN ACADEMY」を設立し、社員のデジタルスキル向上に取り組んでいます。このアカデミーでは、基礎的なデジタルリテラシーから高度なデータ活用まで、幅広い教育プログラムを提供し、社員一人ひとりがDXを実践できる環境を整えています。

同社では、生成AI「NISSIN AI-chat powered by GPT-4 Turbo」を導入し、営業部門の支援や社内問い合わせ対応を効率化しました。これにより、社員の業務負担軽減や迅速な情報提供が可能となり、業務プロセスの最適化が進められています。また、ローコードツールの活用と組み合わせることで、より高度な業務自動化を実現し、社内のDX推進を加速させています。

参考:日清食品ホールディングス 生成AI活用の取り組み



リンプレスのDX研修を実際に導入した企業の事例を知りたい方は「導入事例:第一三共株式会社様」「導入事例:株式会社八十二銀行様」「導入事例:株式会社ワークマン様」こちらのページをご覧ください

リンプレスでは、DX推進人材を育成する研修プログラムと、DXの内製化をサポートするコンサルティングを提供しています。自社のDX推進にお困りの方はぜひご相談ください。

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DX人材の育成には、プロによる研修サービスの導入がおすすめです。

累計4,000社以上の支援実績を持つリンプレスによるDX研修プログラムの詳細は、以下のリンクからご覧いただけます。御社の課題に合わせて、最適なカリキュラムをご提案いたします。

リンプレス DX推進人材育成プログラム


DX人材育成を成功させるポイント

大手5社の事例から、DXの推進には、適切な人材の育成が欠かせないことがわかりました。

企業がDXを実現するためには、デジタル技術の知識だけでなく、業務理解や課題解決能力を備えたDX人材が必要です。DX人材の育成を成功させるポイントとして、以下が挙げられます。

●  DX人材としての適性がある人材を選出する
●  座学とOJT・ハンズオンセミナーを組み合わせる
●  企画力・デザイン思考力を身につけさせる
●  外部研修サービスを活用する

これらのポイントを押さえることで、組織全体のDX推進力を高め、持続的な成長を実現できます。一つずつ、詳しく見ていきましょう。


DX人材としての適性がある人材を選出する

DXを推進するためには、デジタル技術への関心が高く、データ分析や論理的思考が得意な人材を見極め、選出することが重要です。DX人材には、変化に柔軟に対応できる適応力や、チームでの協働力を持つ人材が最適です。

適性の判断には、アンケートや適性テストを活用し、個々の強みを把握するといった方法が効果的でしょう。選出された人材に適切な役割と教育を与えることで、DXの推進力を強化できます。

座学とOJT・ハンズオンセミナーを組み合わせる

DX人材育成では、知識習得と実践の両立が不可欠です。
座学で理論を学んでから、OJT(On the Jpb-training)やハンズオンセミナーを通じて、現場での実践スキルを習得させる流れが有効です。具体的なプロジェクトを取り入れることで、より実践的なスキルの定着が期待できます。これにより、DX施策の成功率を高め、社内のデジタル化を促進できます。


企画力・デザイン思考力を身につけさせる

DX推進では、単なるデジタル技術の導入にとどまらず、ビジネス課題を解決するための企画力やデザイン思考力が不可欠です。

従業員にユーザー視点での問題解決手法を学ばせることで、新たな価値創出の機会を生み出せます。ワークショップやケーススタディを活用し、具体的な課題に対してアイデアを形にするスキルを養うことで、DXの成果を最大化できます。

リンプレスの「IT企画研修」について詳しくはこちら


外部研修サービスを活用する

社内での教育だけでなく、外部の専門機関による研修を活用することも有効です。最新のデジタルトレンドや実践的なノウハウを学ぶことで、従業員のスキル向上を加速できます。特に、AI、データ分析、クラウド技術などの分野では、専門家の指導が重要です。外部研修を通じて、最新の知識を取り入れ、社内に新たな視点をもたらすことがDXの成功につながります。


DX人材の育成ならリンプレス

リンプレスは、企業のDX推進を支援する専門的な研修プログラムを提供しています。

リンプレスの研修は、業界や企業の特性に応じたカスタマイズが可能で、基礎的なDX・ITリテラシーの向上から、専門的なスキルの習得まで幅広く対応しています。

特に、アイデアを創出する上流工程において、論理的な思考に基づいて企画を立案する力を身につける研修に強みがあります。基礎的なDXリテラシーだけではなく、「DXを推進するリーダー人材を育成したい」「社内のシステム開発における企画立案力を伸ばしたい」といったニーズにもお応えいたします。

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リンプレスの強み

DX人材の育成に成功した企業の事例から、自社の業務やサービス内容に特化した研修の実施が重要であることがわかります。リンプレスのDX推進人材育成プログラムは、企業の課題や目標に応じて自由にカスタマイズできる点が最大の強みです。

業界ごとのニーズを反映したオーダーメイド型の研修により、実践的なスキル習得を可能にします。特に、実務経験豊富な講師陣が提供する研修は、最新のDX技術や動向を取り入れ、即戦力となる人材を効率的に育成します。
リンプレス独自の研修プログラムは、スキルだけでなくDX推進に必要なマインドセットも育み、企業のデジタル変革を強力に支援します。


リンプレスによるDX人材育成の事例

リンプレスのDX人材育成研修は、多くの企業で導入されています。その中から、以下の3社の事例を紹介します。

●  第一三共株式会社
●  株式会社ワークマン
●  株式会社八十二銀行


第一三共株式会社

第一三共株式会社では、業務部門において自ら課題の洗い出しができておらず、システムによってどのようなことを解決したいのかが明確になっていないという問題がありました。業務部門にもIT企画立案力を身につけさせるため、リンプレスのインハウス研修「IT企画研修」を導入いただきました。

リンプレスならではの、実際の業務に近い内容で学べる研修カリキュラムに大変ご満足いただき、参加者から「参考になった」「受講してよかった」というお声を多くいただきました。

こちらの事例について詳しくは、以下のリンクからご覧いただけます。
第一三共株式会社様の事例 現場主導のDXを実現するため、業務部門がIT企画立案の進め方を学ぶ


株式会社ワークマン

株式会社ワークマンは、データに基づいて方針を決定する「データドリブンな経営」に成功した企業として、11期連続で最高益更新という好業績を挙げています。
しかし、活用しているデータはExcel上で管理しており、新規店舗の増加に伴ってリソースの圧迫が懸念されるようになり、Pythonによる効率化が行われます。
Pythonを活用したさらなる効率化とAI実装の内製化を実現するため、リンプレスのインハウス研修「Pythonハンズオントレーニング」を導入いただきました。

参加者の多くがPython未経験者でしたが、レベルに合わせてカスタマイズしたテキストとカリキュラムによって、参加者全員がPythonの基礎を理解できたという結果にご満足いただけました。

こちらの事例について詳しくは、以下のリンクからご覧いただけます。
株式会社ワークマン様の事例 “Excel経営”の経験をもとに「現場主導のDX推進」へ



株式会社八十二銀行

株式会社八十二銀行では、システムを開発するにあたって事業部門と開発部門との間の意思疎通がうまくいかず、手戻りが発生してしまうという課題が発生していました。同社のDX担当者は、企画そのものを立案する上流工程に問題があると考え、リンプレスのIT企画研修を導入いただきました。

論理的に課題を整理しながら、企画を進めるフレームワークに沿って学べるリンプレスのIT企画研修を実施し、結果として受講者の8割が研修の内容に満足し、9割以上の受講者が実際の業務に役立つと回答していただけました。

こちらの事例について詳しくは、以下のリンクからご覧いただけます。
株式会社八十二銀行様の事例 事業部門自らデジタル・IT化を企画し、スピード感のあるDXの実現へ


リンプレスでは、DX推進人材を育成する研修プログラムと、DXの内製化をサポートするコンサルティングを提供しています。自社のDX推進にお困りの方はぜひご相談ください。

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まとめ

DXは多くの企業において急務でありながら、人材不足によって進行が難しいと感じている方が多いのも事実です。そのため、DXに成功した企業の多くが、まずはDX人材の育成に注力しています。

DX人材育成を成功させるには、適性のある人材の選出、座学とOJTの組み合わせ、企画力やデザイン思考力の習得、外部研修の活用が重要です。
外部研修サービスを活用することで、最新技術の知識を効率的に習得し、組織全体のDX推進を加速させることが可能です。これらの取り組みが、企業の競争力向上につながります。

DX人材育成に強い研修サービスをお探しなら、ぜひリンプレスにご相談ください。

<文/文園 香織>

株式会社リンプレス
株式会社リンプレス
2017年に株式会社リンクレアのコンサルティング事業、教育事業を分社化して誕生。企業向けDX人材育成研修やITコンサルティング、内製化支援などを手掛ける。DX推進に必要なIT・システム企画力、プロジェクトマネジメント・リーダーシップ、デザイン思考、データ分析など、様々なラインナップを提供する。講義だけではなく、ワークショップやハンズオン演習を取り入れた実践型研修に強みを持つ。これまでの累計支援企業数は4,000社以上、累計受講者数は15,000名以上に及ぶ。

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