DX人材の育成にOJTは有効？メリット・課題と効果的な進め方を解説

DX推進が求められるなか、多くの企業で「DX人材をどのように育成するか」が課題となっています。特に採用が難しい状況では、既存社員を対象としたOJTによる育成に取り組むケースも増えています。

一方で、OJTだけでDX人材を育成できるのか、不安や限界を感じている企業も少なくありません。この記事では、DX人材育成におけるOJTの役割やメリット・課題を整理したうえで、効果的な進め方を解説します。

DX研修を実際に行った企業の事例を知りたい方は「導入事例：第一三共株式会社様」「導入事例：株式会社八十二銀行様」「導入事例：株式会社ワークマン様」こちらのページをご覧ください。

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DX人材の育成において、OJTは実務に直結したスキルを身につけられる手法として有効です。しかし、DXに求められるスキルは幅広く、OJTだけで十分にカバーできるとは限りません。

まずはOJTの基本と、DX人材育成で注目される背景について整理していきましょう。

OJTとは、実際の業務に取り組みながら、必要な知識やスキルを身につけていく教育手法です。上司や先輩社員が指導役となり、日々の業務を通じて実践的に学べます。

座学とは異なり、実務の中で経験を積みながら理解を深めていくため、現場で求められるスキルが身につきやすく、育成した内容をそのまま業務に活かしやすい点がメリットです。その結果、比較的短期間で戦力化につながります。

OJTと対になる概念がOFF-JTです。OJTが職場内で実務を通じて学ぶのに対し、OFF-JTは職場を離れた環境で研修やセミナーを通じて知識を習得します。

OJTは実践的なスキル習得に強みがあり、OFF-JTは理論や体系的な知識の習得に適しています。そのため、人材育成においては、OJTで現場力を高めつつ、OFF-JTで基礎知識や専門性を補うといった使い分けが重要になります。

DX人材の育成においてOJTが注目されている背景には、採用の難しさと、実務に直結するスキル習得の必要性があります。DX領域では外部からの人材確保が難しく、社内育成を前提とした取り組みが求められています。

特に、次のような理由からOJTが選ばれるケースが増えています。

• DX人材の採用が難しく、市場に依存できない

• 自社業務に即したスキル習得が求められる

• 実務経験を通じた理解が不可欠である

こうした背景から、既存社員を対象に実務の中で育成できるOJTが、現場に取り入れやすい手法として活用されています。

OJTは有効な手法である一方で、どの企業でも同じように機能するわけではありません。以下のような条件が整っている場合に、効果を発揮しやすくなります。

• 指導できる中堅・ベテラン社員が在籍している

• 業務を分解し、育成に活用できる体制がある

• 実践機会を段階的に提供できる

• 育成に時間を割ける余裕がある

これらの要素がそろっていることで、OJTを単なる現場任せにせず、計画的な育成手法として機能させられるのです。

DX人材の育成を進めるうえでは、どのようなスキルが求められるのかを正しく理解することが必須です。DX人材には、ITスキルだけでなく、ビジネス理解や課題解決力など複数の能力が求められます。

ここでは、DX人材に必要とされる代表的なスキルについて整理していきましょう。

DX人材には、ITに詳しいだけでも、業務に詳しいだけでも不十分です。重要なのは、事業や現場の課題を理解したうえで、どのデジタル技術をどのように活用すれば改善や変革につながるかを考えられることです。

DX人材は、顧客や社会のニーズを踏まえて製品・サービスやビジネスモデルの変革を担う存在とされており、ビジネス面とデジタル面の両方をつなぐ役割が求められます。

具体的には、自社の業務フローや課題を把握する力や、課題に合ったデジタル施策を考える力などが求められます。

DX人材には、データを集めて分析する力だけでなく、その結果をもとに課題を見つけ、改善策につなげる力も求められます。

DXの目的はデータを扱うこと自体ではなく、データとデジタル技術を活用して事業や業務に新しい価値を生み出すことにあります。そのため、数字や事実を読み解きながら、何が課題で、どこを変えるべきかを考える視点が欠かせません。

データを「見る」だけで終わらせず、判断や行動につなげられることが、DX人材に求められる大切な要素です。

DX人材には、知識やスキルに加えて、変化を前向きに受け止めて行動する姿勢も必要です。DXは、これまでの業務のやり方や組織の前提を見直す取り組みであるため、既存の慣習にとらわれず、よりよい方法を探る意識が欠かせません。

経済産業省が策定した「デジタルスキル標準」においても、DXに関わる人材には、知識やスキルだけでなく、変化に対応しながら価値創出を目指すマインドやスタンスが求められています。

参考：経済産業省｜デジタルスキル標準

DX人材を育成する上で重要な「スキルマップ」の作り方は、以下の記事で紹介しています。
DX人材の育成に役立つスキルマップの作り方｜各領域ごとの具体例を紹介

OJTは、実務を通じてスキルを身につけられる点をはじめとしたさまざまなメリットがあります。ここでは、DX人材育成におけるOJTのメリットについて詳しく解説します。

• 実務を通してスキルが定着しやすい

• 自社業務に即した人材を育成できる

• 育成コストを抑えやすい

OJTでは、実際の業務に取り組みながら学ぶため、知識と経験がしっかり結びつきます。研修のように一度学んで終わるのではなく、業務の中で試行錯誤を重ねながら理解を深めていく点が大きなメリットのひとつです。

たとえば、データ分析ツールの操作を学ぶ場合でも、実際の業務データを使って分析を行い、その結果をもとに改善提案まで行います。これにより、単なる操作方法にとどまらない実践的なスキルが身につきます。

OJTでは、自社の業務や課題を前提に育成を進めるため、業務プロセスや現場の課題に即したスキルを持つ人材を育成できます。

一般的な研修では、汎用的な知識を学ぶことはできても、自社特有の業務フローや課題に完全に対応することは難しいケースがあります。一方でOJTであれば、現在進行しているプロジェクトや業務改善の取り組みを教材として活用できるため、現場で必要とされるスキルをそのまま身につけることが可能です。

その結果、育成した人材が学習内容を業務に活かしやすく、実務とのズレが生まれなくなります。

OJTは、既存の業務を活用して育成を行うため、外部研修の受講費や教材費といった直接的なコストを抑えられる点もメリットです。新たに研修プログラムを導入する場合と比べると、追加の費用をかけずに育成を進められます。

また、OJTは業務と並行して育成を進めていけます。学習のために研修者を業務から完全に切り離す必要がなく、人材を稼働させながらスキル習得を進められるのも利点です。

一方で、指導側の工数や育成にかかる時間は必要です。そのため、コストがかからないわけではありませんが、外部研修と比べると導入しやすい育成手法といえます。

OJTはDX人材育成において有効な手法ですが、実際の現場では以下のような課題が生じます。

• 指導できる人材が不足している

• 業務に追われ育成が後回しになる

• 体系的なスキル習得が難しい

• 成果の可視化が難しい

ここでは、それぞれの課題について整理していきましょう。

OJTでは、指導役となる人材の存在が前提となりますが、DX領域ではその役割を担える人材が不足しているケースが多く見られます。ITとビジネスの両方を理解し、実務を通じて教えられる人材が限られている点は特に大きな課題といえるでしょう。

その結果、指導内容が属人化し、育成の質にばらつきが出てしまったり、研修が現場任せとなり体系的な育成が進まないといった問題が生じやすくなります。

指導体制が整っていないままOJTを進めると、育成そのものが形骸化してしまう可能性があるため注意が必要です。

OJTは業務と並行して進める手法であるため、現場の忙しさに影響を受けやすい点も課題です。特にDX推進の初期段階では、既存業務と新たな取り組みが重なり、現場の負担が増えてしまいます。

業務に追われ育成が後回しになると、指導が場当たり的になり、DX人材育成が計画的に進まないといったリスクが生まれます。

OJTは実務を通じて学ぶ手法である一方で、学習内容が業務に依存するため、スキル習得が断片的になりやすい傾向があります。必要な知識やスキルを順序立てて学ぶ仕組みがない場合、学習の抜け漏れが発生してしまいます。

体系的なスキル習得を疎かにしてしまうと、知識の理解が浅く応用が利きにくくなったり、個人ごとのスキルレベルにばらつきが出てしまいます。

OJTでは、日々の業務の中で育成が進むため、どの程度スキルが身についているかを把握しにくい点も課題です。明確な評価基準や指標がない場合、成長の度合いを客観的に測ることが難しくなってしまいます。

成果が見えない状態では、企業側だけでなく、育成を受ける側にとっても現在の到達度を把握しにくくなります。その結果、どのスキルを強化すべきかが分からず、学習の方向性が定まらなくなってしまうのです。

OJTは課題の多い手法ですが、適切に設計・運用すれば効果を高めることができます。

ここでは、OJTを効果的に機能させるための具体的なポイントを整理していきましょう。

OJTを効果的に進めるためには、誰にどのスキルを習得させるのかを明確にしましょう。

対象者の経験や役割によって、求められるスキルは大きく異なります。たとえば、初学者であればデータの扱い方や基本的なツール操作から始める必要がありますが、一定の経験を持つ人材であれば、分析結果をもとに業務改善を提案する力まで求められます。

また、最終的にどのレベルまで到達させるのかを具体的に定めることも重要です。目標が曖昧なままでは、日々の業務に流されやすく、計画的なスキル習得につながりません。

あらかじめ育成対象と習得すべきスキルを整理しておくことが、OJTの成果を高める前提となります。

OJTでは、実際に手を動かす機会をどれだけ確保できるかが重要です。日常業務の一部を任せるだけでなく、育成を目的としたプロジェクトや役割を意図的に設け、スキルを試す場をつくりましょう。

たとえば、小規模なデータ分析や業務改善のテーマを設定し、課題の整理から施策の検討、実行までを一通り経験させます。これにより単発の作業では得られない実践力が身につきます。段階的に難易度を上げていけば、無理なくスキルを伸ばしていくことも可能です。

単に業務を任せるだけではなく、目的を持った実践機会を設けることが、OJTを機能させるうえで重要になります。

OJTでは、育成の進捗や成果を評価し、適切にフィードバックする仕組みを整えましょう。評価基準が曖昧なままでは、どの程度成長しているのかを判断できず、改善にもつながりません。

「どの業務をどのレベルで実行できるか」「課題に対してどのような改善提案ができるか」といった観点で評価基準を設定しておくと、指導側と育成対象者の双方で認識をそろえられます。

また、定期的に振り返りの機会を設ければ、現状の課題や次に強化すべきポイントを明確にできます。評価とフィードバックを仕組みとして組み込むことで、OJTを単なる経験の積み重ねで終わらせず、成長につなげられるのです。

DX人材の評価基準については、以下の記事で詳しく紹介しています。
DX人材はどう評価すべき？効果測定に活用できる評価基準とスキル指標を解説

OJTを効果的に活用するためには、OFF-JTと組み合わせて運用することが重要です。OJTは実務に直結したスキルを身につけやすい一方で、体系的な知識の習得には向いていない側面があります。

そのため、研修やeラーニングなどのOFF-JTで基礎知識や理論を学び、OJTで実務に落とし込むという流れをつくることで、スキルの理解と定着を両立できます。

例として、データ分析の基礎をOFF-JTで学んだうえで、実際の業務データを用いた分析をOJTで行えば、知識と実践を結びつけながらスキルを伸ばせるでしょう。

DX人材の育成をOJTだけで完結させることは難しく、体制やノウハウの不足が課題となるケースも少なくありません。こうした課題を解決する手段として、外部サービスを活用した育成も有効です。

ここでは、DX人材育成における外部支援として選ばれているリンプレスの強みと、その活用方法について紹介します。

OJTでDX人材の育成を進めようとしたものの、指導人材の不足や体系化の難しさから、思うように進まないケースは少なくありません。現場任せでは育成の質にばらつきが出やすく、実務に直結するスキルとして定着しにくい点も課題になります。

リンプレスでは、こうした課題に対して、研修とコンサルティングを組み合わせた支援を提供しています。実務を前提とした育成設計により、単なる知識習得にとどまらず、現場で使えるスキルとして定着させることが可能です。

さらに、企業ごとの業務内容やDXの進捗に応じて内容を調整しながら、最終的には自社でDXを推進できる体制づくりまで見据えて支援します。OJTだけでは補いきれない部分をカバーし、DX人材育成を着実に前進させられる点が強みです。

ご相談・お問い合わせ

リンプレスのDX人材育成プログラムでは、知識の習得と実務での活用を切り離さず、一体的に学べる設計を採用しています。講義で基礎を理解したうえで、仮想テーマを用いたワークショップに取り組み、課題設定から施策立案、実行までのプロセスを実践形式で経験していく流れです。

また、デザイン思考を取り入れることで、ユーザー視点から課題を捉え、新たな価値を生み出す力も養います。段階的にスキルを高められる構成となっているため、初学者から実務経験者まで、それぞれのレベルに応じた成長が可能です。

このように、リンプレスのプログラムは「学んで終わり」ではなく、「現場で使える状態」を前提に設計しています。OJTでは不足しがちな体系的な知識と実践経験を同時に補うことで、DX人材として必要なスキルを着実に身につけられます。

詳しくは以下のリンクからご覧いただけます。
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DX研修を実際に行った企業の事例を知りたい方は「導入事例：第一三共株式会社様」「導入事例：株式会社八十二銀行様」「導入事例：株式会社ワークマン様」こちらのページをご覧ください。

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DX人材の育成において、OJTは実務に直結したスキルを身につけられる有効な手法です。現場での経験を通じて理解を深められる点や、自社の業務に即した形で育成できる点は大きなメリットといえます。

一方で、指導人材の不足や育成の後回し、体系的なスキル習得の難しさなど、OJTだけでは対応しきれない課題があるのも事実です。そのため、OJTを単独で運用するのではなく、OFF-JTと組み合わせながら、育成の仕組みとして設計することが重要になります。

自社内だけでこうした体制を整えることが難しい場合は、外部サービスの活用が現実的な解決策となります。専門的なノウハウや実践的なプログラムを取り入れることで、育成の質とスピードを高めていきましょう。

リンプレスでは、DX中核人材の育成に特化した研修とコンサルティングを通じて、知識の習得から実務での活用、さらには内製化まで一貫して支援しています。OJTの課題を解消しながら、実践的にDX人材を育成したい場合は、ぜひリンプレスにお任せください。

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＜文／文園 香織＞

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